メインコンテンツにスキップ
日本のボッシュ・グループ

ワークライフバランス実現に向けた取り組み

ボッシュでは創業者の言葉、「私は1906年というきわめて早い時期に、8時間労働制を施行しました。私はその導入が会社にとって最も経済効果の高い施策であり、労働者の生産効率を保持するのに最適な方法であると確信していたからです。」(ロバート・ボッシュ、1941年)に表現されているように、常に従業員の働く環境の整備に取り組んできました。

ボッシュ(株)でも創業者理念を引き継ぎ、人こそが企業の財産で、従業員が健康で、安心して長く働ける事が重要と考えています。

従業員が地域活動や家庭生活を充実させ、心身をリフレッシュし、仕事で力を発揮出来るよう、長期に渡り、ワークライフバランスの実現が可能な環境づくりに取り組んでいます。

外部からの表彰・受賞・認定の歴史

2008
ファミリーフレンドリー企業部門 厚生労働大臣優良賞 受賞
2010
次世代育成法支援対策推進法にもとづく次世代認定マーク「くるみん」取得
2010
埼玉県 あったか子育て企業賞大賞 受賞
2015
次世代育成法支援対策推進法にもとづく次世代認定マーク「くるみん」取得
2016
ランスタッドアワード2016 海外企業部門で、働く人をひきつける エンプロイヤーブランド(企業魅力度)第1位 受賞
2017
埼玉県 多様な働き方実践企業プラチナ+(プラス) 認定
2018
健康経営優良法人~ホワイト500~ 認定
2018
日本テレワーク協会 働き方改革:テレワーク実践部門奨励賞 受賞
2019
健康経営優良法人~ホワイト500~ 認定
  • 「くるみん」マーク
  • ダイバーシティ
  • ダイバーシティ
  • ダイバーシティ

主な制度導入の歴史

1983
一斉退社日の新設
1984
年休取得目標の設定開始
1990
フレックスタイム制度導入
1992
育児休業・介護休業制度導入
1994
育児時短・介護時短制度導入
2005
子の看護休暇制定
2007
育児支援手当を導入
2011
育児・介護在宅勤務導入
2015
在宅勤務制度を一般従業員対象に拡大
2016
ベビーシッター補助制度導入

総実労働時間の削減に向けた取り組みの一例

従業員の総実労働時間の削減に向けて、様々な取り組みを行っています。

年休取得目標の設定
1984年から、従業員の年休取得目標を設定。2012年からは新規付与日数の100%取得が目標
労使で協議する場の設定
1991年から労使時短検討委員会を設定。設立以来現在まで毎年開催し、総労働時間削減について協議
また、毎月の組合員の休暇取得進捗状況、残業状況を労使で確認する会議体も1997年より設定
一斉退社日(ノー残業デー)設定
1983年より導入(月2回)し、現在では毎週1日を一斉退社日として設定

取り組みの成果

ワークライフバランス実現への取り組み



柔軟な働き方を可能にする制度の一例

従業員が各自のニーズに合わせて働き方を選択できるよう、様々な制度を導入しています。

フレックスタイム制
間接部門従業員、役職者に適用
多目的休暇
失効年休の積立。更に新規で年間6日付与、最大70日まで累積可
直接部門の短時間勤務
直接部門の普通勤務者でフレックス勤務対象外の従業員。適用時間帯は始業時刻から2時間または終業時刻前の2時間
育児・介護に伴う短時間勤務
分単位で1日2時間まで時間を短縮した勤務が可能
在宅勤務制度
所定労働時間の50%を上限として在宅での勤務可

International Diversity Day

2014
ボッシュグローバルでダイバーシティ推進に関する啓蒙活動、International Diversity Day実施
2015
2nd International Diversity Day実施 特別講演会テーマ:「ダイバーシティは競争力の源泉」
2016
3rd International Diversity Day実施 特別講演会テーマ:「介護と仕事の両立」
2017
4th International Diversity Day実施 特別講演会テーマ:「男性の育児参画」
2018
5th International Diversity Day実施 特別講演会テーマ 「Unconsious Bias - 無意識の偏見」
2019
6th International Diversity Day実施 特別講演会テーマ「LGBTQ(性的少数者)講演会~今知るべき性の多様性~」
2020
7th International Diversity Week実施 特別講演会テーマ 「“障害”と共に働く~違いを力に変える職場づくり~」
2021
8th International Diversity Week実施 特別講演会テーマ 「ジェネレーションギャップ×相互理解=innovation!」

その他ダイバーシティに関して主な取り組みの歴史

2011
女性従業員のネットワーキングプラットフォーム、women@bosch Japanが活動を開始
2012
全社ダイバーシティ意識調査実施
2014
従業員主体のダイバーシティ推進プロジェクト活動、Diversity@bosch Japan発足
2014
第1期Diversity@bosch Japanが「タイムマネジメント」「在宅勤務研究会」「育児/介護と仕事の両立」をテーマに活動
2015
第2期Diversity@bosch Japanが「タイムマネジメント」「在宅勤務研究会」「育児/介護と仕事の両立」をテーマに活動
2015
育児休職から復職した従業員向けの研修を導入
2015
上級管理職向けダイバーシティ研修を導入
2016
第3期Diversity@bosch Japanが「ワークスタイル」「育児」「介護」をテーマに活動
2016
育児休職者中従業員向けに、「育休者懇談会」を導入。
2016
家族を持つ従業員のネットワーキングプラットフォーム family@bosch Japanが活動を開始
2017
第4期Diversity@bosch Japanが「ワークスタイル」「育児」「介護」をテーマに活動
2017
業務サポートセンター(BSC)設立
2018
上級管理職向けダイバーシティ研修の対象者を「部下を持つ管理職」に拡大
2018
LGBTQ(セクシュアル・マイノリティ)のアライ(支持者)・コミュニティの発足
2019
パートナー登録制度開始

共有オプション:

お問い合わせ

電話でのお問い合わせ

  • 電動工具 製品/サービス
    電話:0120-345-762(フリーコール)
    受付時間:9:00-17:30(土・日・祝、年末年始休業期間除く当社営業日)

  • ドライバー向け自動車パーツおよびアクセサリー
    電話:045-605-3080(代)
    受付時間:9:00-18:00(土・日・祝、年末年始休業期間除く当社営業日)

  • その他
    電話:0800-888-4000(フリーコール)
    電話:045-605-3000(有料)
    受付時間:9:00-18:00(土・日、年末年始等休業期間を除く当社営業日)