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日本のボッシュ・グループ

ボッシュのCDRにより、事故発生時のデータにアクセス
より効率的で、透明性の高い事故解析を実現

ボッシュのCDRにより、事故発生時のデータにアクセス より効率的で、透明性の高い事故解析を実現

安全運転を支援するシステムとして今ではよく知られている自動緊急ブレーキは、2017年の自動車販売台数の約6割に搭載されていました。このように現在、自動緊急ブレーキやアダプティブクルーズコントロール、車線逸脱防止システムなどの安全運転支援システムを搭載した車両が増えています。こうしたシステムを搭載した車両では、コンピューターで制御されたシステムが意図した通りに作動しているかを理解する必要があります。特に自動車事故発生時、車両がどのような動きをしていたかを知ることは事故の原因を究明するうえで重要な情報になります。

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クルマの“フライトデータレコーダー”

事故発生時の車両の挙動に関するデータを記録するのがEDR(Event Data Recorder)と呼ばれる装置です。EDRは車両生産時、主にエアバッグコントロールモジュールに搭載されます。車両に一定以上の衝撃が加わるとEDRは、通常そこから5秒間さかのぼり車両の速度、ブレーキ操作、ステアリング操舵角、衝突の大きさ、シートベルトの着用状況、エンジン回転数、アクセル開度、シフトポジションなど最大60種*1の情報を時系列で記録します。EDRには、事故発生時の車両の状況を知るための重要な情報が記録されており、航空機のフライトデータレコーダーのような存在です。このEDRから事故発生時のデータを読み出すことができるツールがボッシュのCDR(Crash Data Retrieval)です。目撃証言や車体の損害状況の調査など既存の事故調査に加え、EDRデータを使用する事により、より客観的で透明性の高い事故解析を行う事ができます。2017年11月からボッシュのCDRを活用したあいおいニッセイ同和損害保険株式会社では1年以上解析結果について討議していた案件が、CDR導入後1か月で解決する事ができた事例があります。

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ボッシュのCDR
ボッシュのCDR
CDRがEDRデータを読み出す概要
CDRがEDRデータを読み出す概要

自動運転実現のための環境整備

また今後、自動運転の普及を見据え、アメリカと欧州では自動運転車両へのEDR搭載義務化が検討されおり、日本政府も同様にEDR搭載義務化を検討しています。2018年3月に日本政府が開催した未来投資会議では、2020年をめどに記録装置搭載の義務化を含む制度整備のための大綱がまとめられました。このように、自動運転を実現させるための環境整備として、EDR搭載とデータの読み出しが今後各国で広がることが予測されます。

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世界No.1のEDRデータ読み出しツール

ボッシュは、EDRのデータ取得において17年の実績を持つリーディングカンパニーであり、ボッシュのCDRは17メーカー、51ブランドのEDRに対応している世界No.1*2のツールです。2017年末より日本国内でCDRのハードウェアとデータ解析トレーニングをパッケージで提供できるようになりました。販売体制を強化したことにより、日本国内の自動車メーカーや科学警察研究所や警視庁などの警察組織、損害保険会社など様々な企業・機関がCDRを導入しています。

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CDRのトレーナーを務めるオートモーティブ・アフターマーケット事業部 テクニカルサービス&サポート部の里 廉太郎さん
CDRのトレーナーを務めるオートモーティブ・アフターマーケット事業部 テクニカルサービス&サポート部の里 廉太郎さん

EDRデータの分析には、自動車の制御システムの知識と診断の経験が必要です。また、自動車事故調査の知識と経験、運動量保存の法則に代表される物理学の知識、エンジニアリング用語の理解する英語の読解力も必要になります。ボッシュでは、こうしたEDRデータの読み出しに必要とされる技術や知識の習得するためのトレーニングを行っています。

あいおいニッセイ同和損保はCDRを事故調査に導入しており、すでに15名の事故調査員の方々がボッシュのトレーニングを受講されました。

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CDRのトレーニングを受け、認定証を受け取ったあいおいニッセイ同和損保の事故調査員の皆さん
CDRのトレーニングを受け、認定証を受け取ったあいおいニッセイ同和損保の事故調査員の皆さん

ボッシュはEDRデータを取り扱ってきた17年の経験を活かし、日本国内で自動運転車両だけでなくデータの読み出しに対応する車両に対して、事故原因を分析する有効なアプローチとしてCDRを提供してまいります。


*1:車種により異なります。
*2:対応メーカー数、車両数において世界No.1(2017年時点、当社調べ)

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